イエマモル
地震だけでは足りません。全国の市区町村の半分以上は、火山の降灰まで考える必要があります。
地盤・震源・火山までの距離から、わが家の備蓄日数を計算します。
防災士
必要な日数と数量を決める
AI
弱点と動き方を読み解く
どちらか片方だけではできない診断です。
防災士がつくった、わが家の備え方
よくある防災リストは「人数 × 日数」だけで決まり、想定しているのは地震だけです。
けれど全国1,896市区町村のうち978（52%）は、火山の降灰まで考える必要がある場所でした。 灰が積もれば、断水も停電も物流の停止も、地震のときより長く続きます。
※ 降灰の判定は、気象庁の常時観測火山と内閣府の降灰想定にもとづく本サイトの算出です。
3日というのは、救助と支援が動き出すまでの目安です。 国も「最低3日、できれば1週間分」を呼びかけています。 ただしこれは物流が保たれている場合の日数です。 被害が一つの街にとどまるなら、周りから物が入ってくるので3日で足ります。 足りなくなるのは揺れが強いからではなく、買い足せなくなるから。 広域が同時に被災したときと、火山灰でインフラが止まったときがそれにあたります。
地中深くから届く揺れは、地表近くのやわらかい地層を通るときに増幅されます。 埋立地や旧河道、後背湿地では、固い台地の上より大きく揺れます。 この増幅のしやすさは表層地盤増幅率として全国で公開されていて、 イエマモルは市区町村ごとにこの値を見ています。
このサイトがあるのは、この章のためです。 地震だけを見た備蓄リストでは、降灰への備えが丸ごと抜け落ちます。 日本の上空には偏西風が吹いているため、火山灰は東側へ流れます。 火山から同じ距離でも、西側と東側では降る量がまったく違います。 灰が数センチ積もると、断水・停電・物流の停止が同時に起こり、 防塵マスクとゴーグルも要ります。地震のときより長く自宅にとどまることになります。
真下の断層が動く地震は、揺れは激しくても被災する範囲が狭く、 外から支援が入りやすい形になります。 海溝で起きる地震は、広い範囲が同時に被災します。 助け合える隣の街も一緒に被災するため、支援が届くまでが長くなります。
復旧は、電気がいちばん早く、水道は遅れます。 首都直下地震の被害想定では、支障がおおむね解消するまで 電力で約1週間、上水道で約2週間と見込まれています。 つまり電気が戻っても、水を運ぶ生活はしばらく続きます。
特別な非常食をしまい込むと、期限切れに気づかないまま何年も経ちます。 ふだん食べるものを少し多めに買い、古いものから使って、使った分を買い足す。 これなら期限の管理がいらず、被災したときも食べ慣れたものが手元に残ります。
富士山は有史以降に10回噴火し、最後が1707年の宝永噴火です。 そこから318年、噴火の記録がありません。 その宝永噴火は、宝永地震の49日後に始まりました。
内閣府の報告書は、宝永噴火を「宝永東海・南海地震によって誘発されたと見られる」としつつ、 「近くで大地震が起きたら即噴火というような単純な関係は必ずしも成り立たない」 とも書いています。噴火するとは限りません。 けれど、地震のあとに火山の活動が活発になる可能性は指摘されています。
南海トラフ地震は30年以内に60〜90%程度以上と評価されています（令和7年9月改訂）。 だから本サイトは、地震だけでなく火山までを一続きで見ます。
お住まいの地域では、何日分が必要でしょうか。
分の備蓄をおすすめします
効きやすい順に並べています。「今ある量」を選ぶと、足りない量が分かります。
答えると、もっと正確になります